エンディングノートはどう作成するか

終活の基本中の基本と言えるのが「エンディングノート」の作成です。

「エンディングノート」とは自分がもし突然に亡くなった場合にどういった手続きが必要であるかや、誰にどんなふうに連絡をしてもらいたいかといったことを示す連絡帳のようなものです。

財産や経営中の事業継承については法律などの手続きが必要となるので、もし突然に亡くなっても法的な手続きによって解決方法をとることができます。

しかし例えば財産というほどの価値の薄い生前の持ち物や、誰かから借りていたものなどといったことについては法律的な手続きがないばかりでなく、本人でなければ判断をすることができません。

そうしたときに簡単なメモ書きとしてでも本人の意志を残すことができていれば、遺族としても判断に困ることがなくなります。

エンディングノート自体には法律的なものではないため、どのように作成しなくてはならず特定の書式をしなければ意味がなくなるといったことはありません。

あくまでも故人が自分の意志として遺族に残しておきたい文章ということになるので、制限なくさまざまな内容について記載をしていくことができます。

記載内容に制限はないのですが一般的にエンディングノートと言われるものは、自分が認知症など正しく意識を保つことができなくなった場合の処遇や財産分与についての希望、親類やお世話になった人へ伝えておきたいこと、自分の葬儀の希望などといったものを記載することが多くなっています。

市販品として販売されているものもあります

エンディングノートは遺言と違って自由に記載をしてよいことになっているので、市販されている普通のノートを使用しても全く問題はありません。

先に説明をしておくと遺言として法的な効果を持たせるためには書式や署名など一定のルールが必要になるので、財産分与など法律が関係してくる部分についてはエンディングノートとは別にきちんと作成をしておくことをおすすめします。

そこでエンディングノートですが、最近では終活セミナーのようにどういったことをどんなふうにまとめればよいかといった講座も多く開催されています。

そうした場所で自分なりにまとめることができるならば、普通のノートや書類として制作してもかまいません。

ですが項目が複数あるような場合にはどこに何が書いてあるかということが後で読む遺族にとってはわかりづらくなり、肝心なメッセージが伝わらないということもあります。

ですのでできることなら市販されている書き込み可能なエンディングノートを使うことがすすめられます。

エンディングノートとして出版されているものはいくつかありますが、中でも特に評価が高いものとして二見書房の「もしものときのエンディングノート」があります。

こちらは他のエンディングノートとして出版されている書籍と比較して価格が安く、項目もわかりやすくまとめられています。

とりあえず初めて書いてみるというときにもお手軽に使える便利な製品です。

他にもコクヨから出されている「もしもの時に役立つノート」といったものも同じように人気商品です。

伝えたいことと自分史は分けて書く

自由な書式で記載できるエンディングノートなので、人によっては申し送り事項の他に自分史やなつかしい写真などを掲載する思い出のノートとして作成をすることもあるようです。

エンディングノートとして完成をさせるのではなく、日記風にその時に思ったことを書き足していくという追加型のノートにするということもできます。

そこでおすすめなのが、自分史としてあとからページを付け足していけるタイプのものを使用するということです。

このとき申し送りをしたいことと日記が一緒になっているとあとから伝えにくいことがでてしまうので、きちんと項目が分かれているものにすることが大切です。

書籍として以外にもパソコンデータとして残すこともできるタイプがあるのでそちらを利用するのも便利です。